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ノキア
ノキア (Nokia Corporation ) は、フィンランドの電気通信機器メーカーである。現CEOはオリペッカ・カラスブオ（2006年6月～）。 携帯電話端末では世界最大のシェア（39.19%・2007年第三四半期）を制して圧倒的な規模を誇っている。 携帯電話通信設備では世界第2位である。（世界第1位はスウェーデンのエリクソン）
[編集] 概要携帯電話端末においては世界最大のシェア（39.19％・2007年第三四半期）を誇っている。その他にも音声電話などのアプリケーション、ISDN、ブロードバンドアクセス、モバイルラジオ、VoIP、無線LAN、地上波デジタル放送の受信機、衛星受信機などの通信機器を生産している。 また、GSM、W-CDMA(UMTS)方式の携帯電話通信設備を携帯通信事業者むけに開発して販売しているが、この携帯電話通信設備のビジネスは2006年にシーメンス（独）との合弁事業とし、ノキアシーメンスが設立された。これは携帯電話通信設備で世界第1位のエリクソン（スウェーデン）を追撃するための戦略的な合弁であるとみられる。 [編集] 沿革1865年製紙会社として、スウェーデン系フィンランド人のフレドリク・イデスタムによりフィンランド（当時はロシアの自治大公国）のタンマーフォルスに設立された。その後すぐ西のノキアの地に移り、社名をこれにちなんで現在のノキアに改名した。一方ゴム製品の製造会社であるフィンスカ・グミと、電話および電信ケーブル製造会社であるフィンランド・ケーブルワークス（Finnish Cable Works）は、フィンランド独立（1917年）後、持株によりノキア社と関わるようになった（現在でもノキアの名前でゴム長靴などを製造・販売している）。 第二次大戦後の1960年にフィンランド・ケーブルワークス社内にエレクトロニクス部門ができると、1967年に3社は合併し、ノキアは電気通信分野に進出することになる。1970年代に社業の中心を電気通信分野に移し、電話交換機用のデジタルスイッチを主力製品とする。 1980年代には電子計算機部門に進出し、ブランド名Mikromikkoによりパーソナルコンピュータを生産した。のちにこの部門はInternational Computers, Ltd. (ICL)に売却され、さらに売却先は富士通シーメンスと合併した。また携帯電話部門に進出した。 1990年代に深刻な経営危機に陥り、それまでの多角経営を見直し、大規模な業種の再編成を行った。携帯電話、携帯電話インフラ、他の電気通信分野に業務を絞り、テレビ受像機製造やパーソナルコンピュータ部門から撤退した。 2002年は、高級携帯電話部門であるVertuを立ち上げた。現在日本では展開されていないがヨーロッパやアジア、アメリカ諸国で事業を展開している。 2004年、小規模な経営合理化をおこなった。これはフィンランドにおけるノキアの印象を損ねるものとなった。それに伴い、テレビ番組での批判についての裁判[1]を含むいくつかの訴訟が行われている。 2005年、携帯業界を二分しているQualcommに対するUMTS方式携帯電話の特許料率紛争において、ノキアは反Qualcomm陣営の筆頭になった。 2006年春には、CDMA2000方式が世界的なスケールメリットを見込めないなどという理由で、CDMA2000方式の携帯電話の新規自社開発中止を表明。一時、CDMA2000方式の携帯電話を開発している三洋電機と合弁を計画したが、この話は破談となる。現在、Verizon Wireless向けのNokiaブランドの携帯電話は、パンテックから供給を受けている。 2007年4月には、Qualcommとの相互特許ライセンス契約が失効した。 [編集] 事業業績2006年度の業績で、売上高は558億米ドル（約6.8兆円、日本の最大手電器メーカーに匹敵）、営業利益は81億米ドル（約1兆円）、純利益は57億米ドル（約7000億円）、さらに株主資本利益率（ROE）では37.39%（日本の大手電機メーカーの約10倍、日本の大手電器メーカーは2.5～4.5%程度）という驚異的な結果を記録している [編集] 携帯電話・スマートフォン世界の携帯電話シェアは第1位である（2位はサムスン、3位はモトローラ）。海外の映画やドラマなどでは国を問わずによく登場する。あわせてノキア社のサウンドロゴ・音響商標であり、同社製携帯電話の着信メロディであるNokia Tuneもたびたび登場する。 ミドルエンド、ハイエンド機種はSymbian OSを採用しており、またUIにS60を採用しているため、ネイティブアプリを自由に追加できる。その反面、パソコン同様に悪意のあるソフトウェアやウイルスが問題となっている。ローエンド機種にはSeries 40 (Nokia OS)を採用している。こちらはネイティブアプリケーションはインストールできないがJavaアプリケーションをインストールすることができる。 日本ではあまり利用者の多くないノキア製携帯電話だが、独特のデザインやソフト面（ネイティブアプリを自由に追加できる）・ハード面に多く手を加えられることから愛好家からは手放せない携帯電話となっている。 2008年02月25日には、ナノテクノロジーを使用するコンセプト「Morph」が発表され、革新的な携帯電話の研究にも力を注いでいる[1][2][3]。 [編集] 日本における事業展開日本法人は1989年4月設立のノキア・ジャパン株式会社。 店舗としては4箇所、そのほかオンラインショップを設けている。かつては、東急ハンズ（新宿・心斎橋・三宮）にもコーナーを設けていた時期があったが、現在は閉鎖されている。
なお、2004年末まではノキアストア箱崎T-CAT（モベルコミュニケーションズリミテッド日本支店が運営）があったが、閉店している。 [編集] 日本で販売されている機種[編集] 現在販売中の機種
[編集] 販売が終了した機種
[編集] 日本キャリアへの供給端末[編集] NTT DoCoMo
[編集] ソフトバンクモバイル[編集] デジタルホン/デジタルツーカー時代[編集] J-PHONE時代
[編集] Vodafone時代
[編集] SoftBank（現在）
[編集] IDO (現au)[編集] 関連文献
[編集] 関連項目[編集] 脚注[編集] 外部リンク
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